企業DXの潮流は一過性のブームではなく、企業が取り組むべき事柄へと昇華してきたのではないだろうか。DXは“デジタルを活用した働き方改革と生産性向上”“デジタルによる企業変革”など様々な定義がなされ、概念的であり今一歩釈然とせず何をすればDXなのかも見えにくい状況だ。

俯瞰すればコロナ禍を契機に社会は大きく変化し、働き方はリモートワークが実践され、あらゆる業務がデジタルを基盤とする方向へシフトした。ある意味“デジタルによる変革”は多くの企業でなされるが、DXが達成できたとは断言しにくい。DXとは固定化された組織形態や一定の目的ではないように思われる。トランスフォーメーションは変化・変革でありその先に目的あり成果が形となってくる。DXの捉え方の違いが実践の差違を生み、先にある企業競争力に深くかかわってくるのではないだろうか。

本動画は「製造業向けtableauサミット2022」を収録する。前半では日本電気株式会社でコーポレートトランスフォーメーションを牽引する小玉 浩氏が登壇し、同社の推進するDXについて詳細に語られる。人ならではの部分に重きをおき、社内に点在するデータを「宝の山」と評し、この2点を軸に連係と分析によって価値を高め、社内から社外に至るまで生きたナレッジ変革の拡大を目指す。後半では株式会社セールスフォース・ジャパン　杉村 麟太郎氏による製造業サプライチェーンを想定したTableauデモを中心にデータ活用の実践が展開される。リスク予測までも可視化し、データから業務現場で把握できる利点は大きい。多くの企業で実践される“経営層はデータで意思決定を行い、現場では経験と勘を頼りに判断する”と言うのは実にバランスが悪く、潜在するDX課題が示される。コロナ禍だけでなく、あらゆる不確実性に如何に迅速に応じるかが肝要であり、データが鍵となる。トップランナー企業の指針と現場の実践を伝える本動画を是非ご視聴いただき、自社DXにおける“何をすべきか”を再度探求されることをおすすめする。