ランサムウェア攻撃から企業システムを守るうえでは、エンドポイントに対するセキュリティ修正プログラム（パッチ）の適用を必要なタイミングで漏れなく行うことが必須となる。その重要な作業を効率化してくれるのが、ゾーホージャパンの統合エンドポイント管理ソリューション「Endpoint Central」だ。同製品のアドバンテージについて、ゾーホージャパン ManageEngine事業部 技術部の堀 星至氏に聞いた。
他を圧倒するコストパフォーマンスで
マルチデバイス管理とパッチ管理を実現
ゾーホージャパンの「Endpoint Central」は、WindowsやLinux、mac OS、iOS、Androidなど、広範なOSの管理に対応した統合エンドポイント管理ソリューションだ。社員が利用するさまざまなIT資産を一括して管理することが可能なほか、エンドポイントへのパッチ適用を効率化・自動化する管理機能を備える。また、Endpoint Centralからパッチ管理機能のみを切り出した製品として「Patch Manager Plus」も提供されている。 Patch Manager Plusは他社のIT資産管理ツールとの併用も可能だ。
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Endpoint Centralのアドバンテージとして、ゾーホージャパンManageEngine事業部技術部の堀 星至氏がまず挙げるのはコストパフォーマンスの高さだ。
「Endpoint Centralと同様のIT資産管理機能を提供する製品はほかにもありますが、それらの製品は費用や導入コストが高額で導入の敷居が非常に高いといえます。それに対してEndpoint Centralは、機能をIT資産管理の効率化と脆弱性対策の強化に有効なものに絞り込むことで、他を圧倒するコストパフォーマンスを実現しています。そのため、管理対象のエンドポイントが50台規模のお客さまから、数千台規模のお客さままで、幅広いお客さまのニーズに対応できます」
加えてEndpoint Centralではオンプレミス版とクラウド版（SaaS版）が提供されており、クラウド版では、リモートワークで使用するエンドポイントの管理もインターネット経由で（VPN接続なしで）問題なく行える。さらに、 2022年2月から日本国内のデータセンターも運用を開始しているため、データを国内で保管することも可能となっている。
強力なパッチ管理機能で脆弱性対策の運用負担を大きく低減
Endpoint Centralのもう一つのアドバンテージは、パッチ管理機能の強力さである。
同機能は、脆弱性情報の収集からパッチ適用結果の確認までの一連のパッチ管理サイクルを効率化・自動化する仕組みであり、 WindowsやmacOS、LinuxなどのOSをはじめ、850種類以上のサードパーティーアプリケーションのパッチ管理にも対応。「Microsoft 365」や「Office 2021」の更新プログラムの管理も可能としている。また、管理画面を通じてパッチ配信スケジュールのきめ細かな設定が容易に行えるほか、エンドポイントに対するパッチ適用の結果もビジュアルに確認できる。さらに、多様なソフトウェア（OS、アプリケーション）のパッチ管理の自動化に対応している。これにより、「他社のIT資産管理ツールの利用者の間で良く聞かれる『Microsoftの一部の更新プログラムやLinux、macOSのパッチ管理が手動でしか行えない』といった悩みも解消されます」と堀氏は語り、こう続ける。
「Endpoint Centralは他のIT資産管理ツールでは成しえない細やかなパッチ管理運用を実現しており、Patch Manager Plusをお使いいただければ、このパッチ管理機能だけを低価格でご活用いただけます。そうした利便性から、Patch Manager Plusは、Endpoint Centralと同様に多くのお客さまの好評を博し、その活用によって、IT部門の人数を増やさずに管理対象のエンドポイントを3,000台から4,000台へ難なく増やすことができたといった効果をお客さまにもたらしています」（堀氏）
ランサムウェア攻撃などのサイバー攻撃の多くは、企業システムの脆弱性に狙いを定めている。IT部門の限りある人的リソースによって、そうしたサイバーリスクからシステムを守るうえでは、Endpoint Central、ないしはPatch Manager Plusのような製品の活用が不可欠ではないだろうか。
ManageEngine
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