2025年も残すところ3カ月を切った。が2022年頃からの円安基調は1ドル150円台に乗るなど輸入品目の価格高騰に拍車をかけている。資源価格の高騰と円安の掛け合わさった状況は各方面にその影響力を発揮し、商品・サービスの価格を押しあげ続ける要因のひとつともなっている。さらに米国に端を発する関税問題もあり、一般消費者のみならず、あらゆる企業にとっても頭を悩ませる日々が続いているのが現状だ。

かようにモノ・コトの価格、そして人件費が上昇する中で一般消費者の購買行動にはどのような変化が起きているのだろうか。今回の「数字で紐解く市場トレンド」では、Z世代からシニア世代の消費行動に注目。世代間の価値観や意識の差を浮き彫りにするべく、様々な数値・データを見つめていった。

コロナ禍の前と後では、モノ・コトの消費のされ方と価値意識の在り方は目に見えて変化している。これまでの方法論が通用しないほどに変化した市場の動向をどう見極めていけばよいのか。複雑化した価値観の変化と方法論のズレに大小さまざまな違和感を感じている、という方にとっても、その正体を突き詰めていくヒントを見出していただけるのではないだろうか。今そしてこれから市場にどう向き合っていくべきかを考える基礎資料としても、ぜひ様々にご活用いただきたい。