2020年は、新型コロナウイルス感染症の流行により、多くの企業がリモートワークなど新たな働き方への対応を迫られ、ビジネスにおいても営業や販売などでデジタル化への対応を迫られることになった。

こうした企業のデジタル化を支えるインフラとなる、データセンター事業者やクラウドサービス事業者も、新たな投資を進めている。データセンターにおいては、大手クラウド事業者による日本国内リージョンの開設が相次いでおり、この流れを受けて新設データセンターの平均ラック規模が年々拡大している。一方、国内データセンター事業者においては、老朽化したデータセンターのリニューアルとして、新たなデータセンター建設のほか、他社のデータセンター設備を借りて自社のデータセンターサービスとして提供する「DC in DC」型への移行も進みつつある。

本書は、インプレス総合研究所が独自に行った商用データセンターに関する企業実態調査のダイジェスト版となる。国内の新設データセンターの動向や、データセンター事業者の今後の事業や投資への意向、今後の施設や設備などファシリティの調達で重視する点などを、調査に基づいて解説している。特に、データセンター事業者をターゲットとして、ハードウェアやサービスを提供する企業の担当者に、ぜひご一読をお勧めする。