新型コロナウイルス感染症の影響によってテレワークが日本企業の間で急速に普及し、結果として、VDI（Virtual Desktop Infrastructure：デスクトップ仮想化基盤）やVDIの機能をクラウドサービスとして提供するDaaS（Desktop as a Service）など、デスクトップ仮想化ソリューションへの関心が高まっている。

サーバー側の仮想マシンでクライアントOSを走らせるVDI/DaaSの最大の特徴は、セキュリティ強度の高さにある。テレワーク端末は入出力だけを担当し、データをローカルに残さないため、盗難・紛失での情報漏えいリスクが極めて低い。さらに、マルウェア感染リスクも低減できるほか、接続デバイスの一元管理でUSBメモリを介した情報窃盗なども防ぎやすい。

こうしたセキュリティの強固さを理由に大企業を中心として導入が進められてきたVDI/DaaSだが、今回のコロナ禍はその弱点を露見させる要因となった。VDI/DaaSを導入済みだった企業でも、全社在宅勤務といった緊急事態を想定していた組織は少ない。そのため、外部からの接続は営業スタッフなど一部にのみ許可されていて、全社展開するにはネットワーク帯域が足りない、あるいは外部に持ち出せる貸し出し端末が足りないといった事態に見舞われたのだ。

コロナの第2波、第3波が懸念される中、求められるのはどこにあっても管理でき、運用負荷を下げられるテレワーク端末、そして利用者の増減に迅速に対応できるソリューションだ。本資料では、デスクトップ仮想化ソリューションのメリット、デメリットを他の方式と比較しつつ、ポストコロナのデスクトップ環境のあるべき姿を模索する。