企業の本分はビジネスにある。そしてビジネスである以上は当然利益を産まなければならない。業種業界問わず経済活動を行う上で、ヒト・モノ・カネに加えて情報の経営資源が欠かせず、すべてを円滑に回すことでビジネスは飛躍し企業は継続性を帯びる。
近年躍進する企業の多くは、特にモノと情報に関わる投資に余念がない。社員に情報を素早く的確に効率にリーチさせることが重要になり、具体的には生産性として測られる。2つの資源を発展著しいデジタルツールが仲立ちする。企業は組織であり、多数のヒトを軸になり立つ側面もある。そして情報の流れのみならず業務を円滑に進め、企業文化を育む上で社員間のコミュニケーションは欠かせない。しかし世界情勢の劇的な変化からテレワーク中心の業務が主流になりつつあり、セキュリティはもとより生産性やコミュニケーションに課題を抱える企業は多い。課題解決にはモノであるデジタルツールの活用が有効であり、多機能なメッセージプラットフォームは改めて注目されている。同種の製品・サービス群は業務システムやツールへの連携性もあり、概ね使い勝手が良好なものが多い。導入前に目にするセールスプロモーション資料には、当然ではあるが自社製品・サービスの秀逸さばかりを謳う内容が並び、重要なカネの観点で生産性や効率性の導入効果を測るような情報は少ない。実際に何円の効果効能を企業にもたらしてくれるのか？ という健全な経済視点を有すれば至極あたりまえの疑問が生じる。投資である導入選定は企業成長に多大な影響をおよぼすがゆえに、少ない判断材料が選定の難度を上げているのではないだろうか？
本書は、チャンネルベースのメッセージプラットフォーム「Slack」に関するForrester Consultingによる調査レポートを開示する。調査は、SlackのプラスプランまたはEnterprise Gridプラン導入企業社550人を対象に、Slackによって企業にもたらされる可能性のある経済的影響評価を目的に実施されている。ライセンスコスト総額、実装とメンテナンスにかかる社内人件費総額を明文化するだけでなく、生産性の回収率からSlackに投資後に段階的廃止が行われたレガシーツールの削減など総て金額（￥表記）でレポートされる。加えて調査期間3年の推移についても克明に記録する。非常に詳細でロジカルな展開で具体的な投資収益率（ROI）が報告される。トップランナー企業の導入が相次ぐSlackであるが、その多くがカネの投資先を確信をもって選定していることがうかがい知れる内容となっているので、現在導入されているビジネスツールの評価視点を養う資料としてもご活用いただきたい。
※SlackはForrester Consultingに委託してTotal Economic Impact™（TEI）調査を実施し、
