多くの企業が人材不足に悩むなか、働き方改革関連法が2019年4月1日から順次施行される。もはや従業員の長時間労働の是正は待ったなし、違反者には法の裁きが待っている。

もちろん、少子高齢化によって働き手が不足するなかで、従業員の長時間労働を是正し、そのうえで収益を伸ばすのは簡単なことではない。ゆえに、この難題を解決するには、もはやITの力を借りる以外に方法はないと、誰もが考えておられるのではないだろうか。

そもそも、働き方改革関連法に従う以前の問題として、従業員の労働環境・労働条件を改革・改善しないかぎり、若い優秀な働き手は集められないとされている。つまり、法に「長時間労働を是正せよ」言われるまでもなく、働く時間を含めた労働環境を従業員にとってより快適なものにしなければ、優秀な人材を雇用することも、確保し続けることも困難となり、結果的に、企業としての持続的な成長・発展が望み薄になるというわけだ。

その逆に、ITの力を借りて、従業員の生産性アップを手助けし、より自由で、働きやすい環境を築くことができたとすればどうだろうか。そうなれば、人材難の問題が解決へと向かい、企業全体の労働生産性も上がり、長時間労働の問題も解決される可能性が高まる。

では、どんなITを導入すれば、より少ない人員と労働時間で、収益を維持・向上させることができるのか。それを一挙に紹介するのが本冊子である。

テレワークを支えるIT
個人やチームの生産性を高めるIT
業務の効率化・自動化を実現するIT

それがどんなもので、どんな効果を業務の現場にもたらしうるかを一挙に紹介する。

これからの10年、日本の労働人口は減り続け、人材難はさらに厳しさを増してくる。そんな少し先の未来に備える意味でも、ぜひ、本冊子をお読みいただき、働き方改革に効き目のあるITとは何かの指差し確認を行ってみてはいかがだろうか。

テレワークのためのITを導入した中小の企業には、1社当たり最大150万円の助成金が厚生労働省による拠出されるという。ITによって自社なりの働き方改革の戦略を描き、実行する。あらゆる意味では、今がその好機であることは間違いない。