業務上のコミュニケーション手法は近年急速に変わりつつある。コロナ禍によってリモートワークを余儀なくされたことはその一因だが、それだけが理由ではない。所在地や時差に関係なくミーティングしたい、通院・育児・介護の都合でどうしても自宅から会議に参加したい等々……。人手不足に悩む日本社会にとって、働き方の多様性を広げるための努力は続けられるべきで、コミュニケーションのあり方も変わらなければならない。

その鍵となるのが、ビデオ会議だ。今、社会にはPCやスマートフォンが普及しており、ビデオ会議の実施自体は簡単かもしれない。しかし、本当の意味で誰にとっても親しみやすく、映像や音質の問題が少ないソリューションを現場の従業員が使えているだろうか？　明確な戦略をもって、ビデオ会議に投資する姿勢もまた、企業には求められている。

WebカメラやヘッドセットマイクなどPC周辺機器のグローバルメーカーとして知られるロジクールによれば、企業がビデオ会議ツールを導入するにあたって重視すべきポイントは5つ。その詳細を解説したホワイトペーパーが現在公開中だ。ビデオ会議ソリューションを長年提供してきた同社の知見がコンパクトにまとまっている。是非有効に活用してほしい。